サラリーマンは手取りが増えない？税金のカラクリと具体的な対策3点

こんにちは！手取りを増やすために努力を惜しまない男、あいろんです。

今回は、「サラリーマンの手取りUP」をテーマに記事を書いていきます。

この記事はこんな方に向けて書いています。

結論としては、下記になります。

さらに、手取りアップのための確認項目3選は下記になります。

それでは早速行ってみましょう！

「年収」より「手取り」が重要

転職や就職の際、「高年収」「年収1,000万円」など必ず意識するのが年収です。

「良い生活をしたければ、年収が高い会社に就職しよう」

こんな一般常識、誰でも聞いたことがあるでしょう。

一方で、「年収1,000万円の手取り額はいくらでしょうか？」と質問して、即答で答えられる人はほとんどいないのでしょうか。

正解は、720万円程度です。

※状況によって変わりますので概算値

下記合計で、28%程度控除される計算になります。

720万円を12ヶ月で割ると、月に60万円です。

大金ではありますが、下記のような状況だったらどうでしょう。

また、税金については今後も更にこのトレンドが顕著になっていきそうな世論になっています。

高所得者ほど所得税率が上がる「累進課税制度」は、なんと最大で45%にも及びます。

(4,000万円以上の所得なので、サラリーマンには縁遠い世界かもしれませんが)

「金持ちから取れるだけ取れ」という事なのでしょう。国も本気です。

さて、上記でシミュレーションした720万円の手取り額に「生活コスト」を当てはめていきながらどの程度残るか考えていきます。

まずは実際に生活するために間違いなく必要な「生活コスト」について見ていきましょう。

家族構成にもよりますが今回はあいろんと同じ「3人家族」を想定してみます。

年間換算すると、540万円になりました。

この時点で自由に使えるお金は下記になります。

いかがでしょうか？

意外と少ないと感じた方が多いかもしれません。

上記で仮にお金のかかる趣味(車・ゴルフ・旅行など)があったら、貯金や投資に回せる種銭すら残りません。

実際には上記以外にも、下記のような費用は1年の中で発生する可能性がありますが余った180万円の中から捻出しなければなりません。

住宅コストの重要性

上記のシミュレーション結果を見て、おわかり頂けるように支出界のボスキャラは「住宅コスト」です。

逆に言えば、住宅コストと上手く付き合えば全体の生活コストを大幅に下げられます。

「上記のシミュレーションは住宅費用が重すぎる」

「うちはこんなに住宅コストがかかってないから大丈夫」

そんな貴方も要注意です。

例として挙げた21万円/月の住宅ローン返済額を基に購入可能額を辿ると、概ね7,000万円程度の物件が購入可能です。

東京23区の相場についてリアルタイムで集計されている「マンションエンジン」で相場を確認すると、平均価格は「6,639万円」となっています。(集計期間:2016年1月1日〜2021年7月31日)

戸建住宅でも建て売りや分譲で購入可能ですが、都内の一等地で土地から購入して大手住宅メーカーで注文住宅を購入しようとすると、7,000万円ではやや心許ないケースが多いでしょう。

しかし、現実には不動産業者や住宅メーカー担当者は「無理ですね」とは言いません。

大体の場合、下記をすすめます。

こうして、住宅費用を年収の30〜35%まで増やしていく…なんていう事は決して珍しくありません。

最初は予算ありきだったのに、気づいたら優先順位がすり替わっている事は本当に良くあります。

これは年収に関わらず陥りやすい罠のため、気をつけましょう。

手取りアップのための確認項目3選

さて、ここからは実際に手取りを上げるための方法を考えていきます。

住宅関係福利厚生を使い倒す

前述の通り、まずは家計支出削減においてもっとも大きなインパクトを占める可能性が高い「住居費」は必ず対策しなければなりません。

具体的にビジネスマンが住居費を抑えたい場合、福利厚生を使い倒すのが現実的です。

上記のようにさまざまなパターンがありますが、一番のおすすめは「借上社宅制度」がある会社です。

借上社宅のメリットは、下記になります。

一方でデメリットとしては、下記になります。

年収が700万円、借上社宅制度で家賃9割負担の場合を考えてみます。

年間で換算すると、312万円になりました。

自由に使えるお金は下記になります。

前述の年収1,000万円のケースと同等の住宅に住みつつ、手取り額が増える結果になりました。

借り上げ社宅について詳しく知りたい方は下記記事を参照下さい。

年収が150万円増える？最強の福利厚生「借り上げ社宅」採用大企業一覧 そると わーいわーい(ドタドタ) あいろん 子供が走り回って遊べるような、広い家に都心部で住める。 ほんと借り上げ社宅は...

出張旅費などの手当を使い倒す

さて、住居費の削減ができた後は「年収に含まれない収入」をチェックしておくことも大切です。

代表的なのは「出張旅費手当」のような手当の出る制度です。

キャッシュリッチな大企業は一回の手当で5,000円～10,000円程度の日当がつく事は珍しくありません。

これを例えば月に数回繰り返したら、年間で見た時に数十万円単位のインパクトで変わってきます。

そしてこれは「手取り額」にダイレクトに効いてきます。

因みに出張手当は年収に含まれませんので、転職などの際は可能な限りチェックしておきましょう。

所得税率を引き下げる各種控除を使い倒す

大きいポイントの改善が終わったら、後は地道な作業ですが控除を使って所得税率を下げていくのが有効です。

代表的なところでは下記になります。

但しこの控除に関しては、「控除出来るものは使いましょう」くらいのレベルです。

ただし寄附金控除にある「ふるさと納税」は実質負担額2,000円で生活の満足度が上がるので非常におすすめです。

普段食べないような美味しい返礼品を頂くもよし、日用品関係の返礼品で生活コストを下げる一助にするも良し、という感じです。

福利厚生が良い会社は大手企業が多い

さて、ここまでつらつらと述べてきましたが結局言いたいのは下記2点だけです。

「福利厚生」がかなり侮れない事がおわかり頂けたと思います。

あいろんの周囲に高年収のベンチャー勤務・外資系勤務の友人はたくさんいます。

しかしながら、聞いていると年収は高くても福利厚生の整備まで行き届いていない会社も多数あります。

キャッシュリッチで歴史があり、現在も好調な大企業やメガベンチャー系の企業は福利厚生が手厚い傾向が見受けられます。

特に転職の際、高年収の条件「だけ」に惹かれている等の理由であれば、冷静に見極めた上で判断した方が良いでしょう。

高年収を売りにしている会社は重労働・福利厚生なしのパターンも多いため可処分所得から考えると大した事ないケースも実際はざらにあります。

ラップアップ

今回は「サラリーマンの手取りUP」をテーマに記事にしました。

あいろん自身も、転職によって手取りが大幅に上がって生活が非常に楽になりました。

「年収」ではなく「手取り」を基準に転職して良かったと心から思っています。

同じような気持ちを持っている方に少しでも参考になれば幸いです。

最後に一言。

それではまた！