わーいわーい(ドタドタ)
子供が走り回って遊べるような、広い家に都心部で住める。
ほんと借り上げ社宅は良い制度だなぁ。
パパが転職してくれたおかげだね。
パパありがとう♪
本当に生活が激変したし、投資に回せるお金も増やせるしで良いことづくめだよ。
こんにちは！借り上げ社宅制度のある企業へ転職して生活満足度が向上したあいろん(@iron_money)です。
今回は劇的に所得を上げるサラリーマン最強の福利厚生制度「借り上げ社宅」について色々な角度からガッツリ紹介していきます。
この記事はこんな方に向けて書いています。
結論としては、下記になります。
それでは早速いってみましょう！
住居費はどれくらいかかる？
パパ、そもそも住宅にかかるお金って大体どのくらいなんだろうね？
そるとちゃん、良い質問だね。
確かにまずは全体感の把握が必要だよね。
借り上げ社宅についての本題に入る前に、世間一般的にみんなどれくらい住宅にお金がかかっているのかを簡単にみてみましょう。
「年収 住宅費 割合」でインターネット検索すると、下記のような情報が多くみられます。
- 一昔前は「年収の30%程度」と言われていた
- 現在は手取りの20%〜25%程度とする意見も多い
- 年収が600万円だと家賃8〜10万円/月程度
- 年収が700万円だと家賃9〜12万円/月程度
- 家賃は住宅以外に諸経費も含む（管理費、共益費、駐車場代、火災保険、光熱費）
都内の会社に勤めて、賃貸住まいのサラリーマンに聞いてみたら上記くらいの家賃にはなってしまうよね。
経験則ですが、住宅費に「年収の30%」は出せないです。
でも結局「手取りの25%」くらいは出さないと条件を満たせる物件に出会えないのが現実です。
地域や家族条件によっても変わるけど、パパは都内で10年以上サラリーマンやってるから共感できる人は多そうです。
さて、そんな住宅費「手取り25%」案ですが、１つだけ欠点があります。
手取りの25%も住宅に使っていたら…お金がぜんっぜん、貯まりません（笑）
例として年収600万円だと、下記のように考えられます。
- 手取り460万円
- 年間家賃124万円(更新料含めた13ヶ月/手取り額の25%換算)
- 年間生活費300万円(25万円×12ヶ月)
手取り収入の460万円に対して家賃と生活費が424万円だと…36万円しか残らないんだね。
注意するポイントとして、年間生活費はあくまで「生活費」という点です。
純粋な生活コスト以外に下記のような費用が発生すると、途端に家計が赤字になるリスクをはらんでいます。
旅行にも行けず、たまの外食も出来なくなるなんて…いや〜！
ボーナスを含んでの年収の場合、実際は月の手取りが生活費とトントンもしくはそれ以下になり、ボーナスで赤字を補填するという家計も珍しくないよね。
わが家も昔そうだったよね。
転職前は毎月赤字、年間でようやく少しだけプラス…という感じで日々の生活に手一杯。
貯金や投資どころではありませんでした。
こんな我が家の悲しき「お金貯まらない問題」を解決してくれた武器が「借り上げ社宅」です。
パパ自身でその破壊力を体験し、自信を持って1番おすすめできる福利厚生です。
パパの転職をきっかけに、我が家は見違えるほど黒字家計になりました♪
サラリーマン最強の福利厚生「借り上げ社宅」とは
パパ、「借り上げ社宅」ってそもそもどんな制度なの？
「サラリーマン最強の福利厚生」の割には意外と知られてないんだよね。少し紹介するよ。
「借り上げ社宅制度」について、URネットの下記記事をもとに紹介していきます。
上記記事では借り上げ社宅について、下記のような定義がされています。
「勤め先が不動産業者から賃貸物件を借り入れて、社員に貸し出す制度」
いわゆる「又貸し」というやつですね。
「社有社宅」や「寮」に比べると物件の自由度が高いケースが多く、自分で物件を決めて契約を会社名義で行うケースが大半になります。
そのため、一般的な社宅(社有社宅)で懸念される下記のような心配がなくなります。
上記のようなデメリットがなく、メリットが多い制度として「借り上げ社宅」制度が普及しました。
大企業を中心に採用されるケースが近年では多くなっているそうです。
家族としては、気を使うご近所付き合いもないから楽です♪（笑）
好きな物件を選んで、会社が契約してくれるだけだから自由度がすごい高いんだね〜。
新卒で大手かベンチャーかで迷うことはあれど、「福利厚生を気にしている就活生」を見た事がありません。
しかしながら、転職となると話は別です。
転職の時は借り上げ社宅のような意味のある「福利厚生」をしっかり調べましょう。
聞かないと教えてくれないケースが多い割に、年収が2〜3割程度変わるインパクトがあります。
パパは色々調べていましたが、数ある福利厚生の中でも「借り上げ社宅」のコストインパクトは間違いなくNo. 1だそうです。
パパは借り上げ社宅制度を活用して、年収ベースで換算したらプラス150万円の価値があることを事前に確認してから転職したんだよ。
借り上げ社宅のメリットデメリット
改めて借り上げ社宅のメリデメについてまとめていきましょう。
パパはメリデメを下記の通り考えているよ〜♪
メリット
- 圧倒的な家賃のコストカット
- 良質な住宅に住める
- 所得税、社会保険料の軽減
- 敷金・礼金・仲介手数料不要
- 物件の自由度が高い
- 面倒な契約業務が軽減
圧倒的な家賃のコストカット
借り上げ社宅のもたらすコスト効果はメリットとして計り知れません。
借り上げ社宅の会社負担比率は5〜9割程度が相場ですが、破壊力抜群です。
パパ調べだと、都内勤務で10〜15万円前後の物件に住む時は7〜8割負担の大企業が多い印象だそうだよ♪
仮に年収は同じでも上記の条件で転職が出来れば、実質年収100万円上がったも同然です。
良質な住宅に住める
「良い家に、安く住みたい」
自己負担を少なく、良質な物件に住まうことは理想ですが中々出来ません。
しかし、借り上げ社宅はそれを可能にします。
パパも、転職前は下記の悩みで葛藤していました。
上記のような様々な考え方の中で全てを大事にしたいと考え、「良質な住宅に低コストで住まう方法」として借り上げ社宅に辿り着きました。
今は都内に住んでいますが、場所も良くて綺麗で快適。
本当に満足しています♪
所得税、住民税、社会保険料の軽減
パパ、借り上げ社宅はお得ということはわかった。
でも住宅手当が出ていれば借り上げ社宅でなくても良いんじゃないの？
そるとちゃん、素晴らしい質問だね。
でも実は「住宅手当」と「借り上げ社宅」は全く異なる制度なんだよ。
住宅手当と借り上げ社宅を比較すると、下記の通りになります。
- 物件は自分名義で契約する
- 住宅手当は課税対象になる
- 住宅手当は年収に含まれるので年収UP
- 物件は会社名義で契約する
- 自己負担分天引きで課税対象が減る
- 年収ではなく手取りがUP
所得税は「累進課税制度」という稼げば稼ぐほど、多く税金を持っていかれる制度を国が採用しています。
13万円の物件に住み、勤務先が月に10万円負担してくれる借り上げ社宅制度ありの場合のケースを見ていきましょう。
- 13万円を企業が不動産屋に支払う
- 企業負担分を差し引いた3万円分を、従業員(居住者)から天引きする
そして年間36万円の所得が減った前提で所得税、住民税、社会保険料が控除されます。
上記のケースでいえば、大雑把にいっても借り上げ社宅によりトータルで150万円ほどの所得向上には寄与できるポテンシャルがあります。
「控除」っていう考え方がミソなんだね。
税制の観点からみても負担が少ない好条件になるんだね。
年収額や条件によって試算も変わるので個々人のケースに当てはめて考えてみてね♪
敷金・礼金・仲介手数料不要
借り上げ社宅制度がある会社には「社宅規則」が存在します。
そして規則上、転職後に借り上げ社宅を利用する際は「敷金、礼金、仲介手数料」まで含めて勤め先が負担してくれるケースが多くあります。
因みにわが家の場合は占めて60万円ほど、会社が負担してくれました。
引越し費用は近距離だったこともありますが、5万円くらいで済みました。
「引越しにはお金がかかる」という常識を真っ向から覆すこの破壊力。
引越しコストが重くならない点も、かなりの魅力です。
ちなみに2年に1度、1ヶ月分の賃料相当を「更新料」として支払わなければなりませんが、更新料も会社が負担してくれています。
ありがたや。
不動産って諸費用がかかるから、それを企業が払ってくれるのは地味だけどものすごい助かるよね♪
物件の自由度が高い
「借り上げ」と一口に言っても様々な形態が存在しますが、一般的には下記のようなケースが散 多いようです。
つまり規則さえ守れば「物件選び」は勝手にやって良いということです。
物件の場所は非常に重要です。
「年収は住む場所で決まる」理論を経済学者が真剣に研究しているくらい重要です。
住む場所については、考え方によって下記のように様々なアレンジが可能です。
「職場に近い」「利便性が高い」は時間を有効に使うために欠かせません。
「賃貸で大部分が企業負担」という状態だからこそ、中々住めない憧れの場所に住めるメリットもあります。
ママ友情報だと、賃料の高い賃貸マンションには大企業の旦那さんが借り上げ社宅で住んでいるケースが結構あるそうです。
面倒な契約業務が軽減
前述の通り、契約は「勤め先」と「不動産業者」になるため、個人の場合の面倒な契約業務が発生しません。
下記は実際にやり取りした時の社内イメージです。
この物件にしました。
引っ越しはこの日の予定です。
わかりました、鍵は直接不動産業者に取りに行ってください。
物件は契約しておきます。
上記のような感じで、後は勝手に毎月控除が発生するだけです。
今まで個人で賃貸物件を契約した経験しかなかった私は「自分が契約しないだけでこんなに楽なのか」と驚いたことを良く覚えています。
デメリット
- 会社を辞めづらくなる
- 引越しのハードルが高い
- 物件の制限がある
会社を辞めづらくなる
借り上げ社宅の1番のデメリットは「会社を辞めづらくなる」点です。
当然ですが、会社を辞めたら物件も明け渡さねばなりません。
下記のような方には、向かない制度です。
また、会社によっては「年齢制限」「管理職昇進で制度終了」などを設けている場合もあります。
この辺りは制度を上手く使って「今は蓄財期！」と割り切って仕事に邁進するのが1番だと個人的には考えます。
引越しのハードルが高い
デメリットの二点目として「引越しのハードルが高まる」という事も挙げられます。
当然ながら個人の契約に比べて身重になるので、一度借り上げ社宅で入居した場合、気軽に引越し出来ないケースが大半でしょう。
私も実際に借り上げ社宅について「近隣トラブルなどに発展したときに引っ越しにくいのが欠点」と感じていました。
結果的にはご近所さんとも仲良くなれたので、今となっては杞憂でしたが。
個人的には購入に比べて圧倒的にリスクは低いのでさほど気にしませんでした。
ただし不測のトラブルに備えて、何年ごとに住み替え可能なのかなど、ルールをチェックしておきたい項目です。
物件の制限がある事が多い
デメリットの三点目は「借り上げ社宅はどんな物件でも契約できるわけではない」ということです。
上記については会社ごとにルールがありますので、ルールを守った上でベストな物件を探し出しましょう。
年収換算例
年収600万円の場合
ここからは借り上げ社宅が最強と言われる理由を、具体例を基に紹介するよ♪
まずは、年収600万円の場合です。
- 年収・・・600万円
- 手取り・・・460万円
- 家賃(家賃比率25%で計算)・・・9.6万円×12ヶ月＝115.2万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝344万円/年
※月あたり可処分所得は約28.7万円
家賃負担8割を入れると、下記のように変わります。
- 家賃(家賃比率25%で計算)2割負担・・・1.92万円×12ヶ月＝23万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝437万円/年
※月あたり可処分所得は約36.4万円
可処分所得差額(年)・・・93万円
※月あたり7.7万円
※所得税/住民税/社会保険料の実質控除分考慮せず
年収800万円の場合
続いて、年収800万円の場合で見てみましょう。
- 年収・・・800万円
- 手取り・・・590万円
- 家賃(家賃比率25%で計算)・・・16.6万円×12ヶ月＝200万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝390万円/年
※月あたり可処分所得は約32.5万円
家賃負担8割を入れると、下記のように変わります。
- 家賃(家賃比率25%で計算)2割負担・・・3.3万円×12ヶ月＝40万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝550万円/年
※月あたり可処分所得は約45.8万円
可処分所得差額(年)・・・160万円
※月あたり13.3万円
※所得税/住民税/社会保険料の実質控除分考慮せず
実は転職においてもっともおすすめ出来るのがこの「年収800万円」＋「借り上げ社宅制度」になります。
中小企業やベンチャー企業で「年収1000万円」を売りにするケースがありますが借り上げ社宅＋年収800万円の方が可処分所得高いケースが多いです。
「単純な年収で比較して劣っているように見えても、可処分所得100万〜200万くらい簡単にひっくり返せる」という事なのね。
びっくり。
借り上げ社宅採用企業(例)一覧
私が調べた範囲で、借り上げ社宅もしくはそれに準ずる制度を利用していそうな大企業をピックアップしてみました。
あくまで一例ですが、参考までにご覧ください。
ラップアップ
今回は劇的に所得を上げるサラリーマン最強の福利厚生制度「借り上げ社宅」について色々な角度からガッツリ紹介していきました。
私自身、この制度がなければ資産形成はここまで順調に増えていかなかったのでは？とすら思える神制度です。
是非しっかり理解して役立てて頂ければ幸いです。
最後に一言。
住宅の購入VS賃貸論争は辞めにして、みんな借り上げ社宅を使いましょう。
それが最適解です。
それではまた！
