パパは順調に資産を貯めていっているけど、何か極意はあるの？
極意はないね、質素倹約に尽きるよ（笑）
ただ、「借り上げ社宅」はサラリーマンは全員使った方が良いと思ってるよ。
快適な住居に割安で住めるっていうのは、相当生活満足度に影響するもんね。
本当に生活が激変したし、投資に回せるお金も増やせるしで良いことづくめだよ。
へぇ。
そんなにすごいなら、ぜひ借り上げ社宅のすごさを教えてください♪
こんにちは！借り上げ社宅制度を使って、生活満足度が向上したあいろん(@iron_money)です。
今回は、劇的に所得が上がる！
サラリーマン最強の、福利厚生制度！
「借り上げ社宅」について色々な角度から紹介していきます。
この記事は、こんな方に向けて書いています。
結論としては、下記になります。
それでは早速いってみましょう！
住居費はどれくらいかかる？
パパ、そもそも住宅にかかるお金はいくらなんだろうね？
そるとちゃん、良い質問だね。
まずは全体感の把握をしてみよう。
「年収 住宅費 割合」でインターネット検索すると、下記のような情報が多くみられます。
- 一昔前の住居費は「年収の30%程度」
- 現在は手取りの20%〜25%程度
- 年収が600万円だと家賃8〜10万円/月程度
- 年収が700万円だと家賃9〜12万円/月程度
- 家賃は住宅以外に諸経費も含む（管理費、共益費、駐車場代、火災保険、光熱費）
都内勤務のサラリーマンは、上記くらい家賃がかかるよね。
経験則ですが、住宅費に「額面年収の30%」はキツイです。
ただ、それくらい払わないとそれなりの物件には住めません。
パパは都内で10年以上働いて、常に住居には悩まされてきたそうです。
大体手取りの25%を家賃に費やしてきました。
そんな住宅費「手取り25%」案ですが、致命的な欠点があります。
手取りの25%も住宅に使っていたら…お金がぜんっぜん、貯まりません（笑）
例として年収600万円だと、下記のように考えられます。
- 手取り460万円
- 年間家賃124万円(更新料含めた13ヶ月/手取り額の25%換算)
- 年間生活費300万円(25万円×12ヶ月)
手取り収入の460万円に対して、家賃と生活費の合計が424万円。
36万円しか残らないんだね。
しかも、生活費以外の余裕が全くないわけです。
こんな状態では、結婚式に呼ばれても心からお祝いできません。
年間生活費は、あくまで「生活費」です。
生活コスト以外に下記のような費用が発生すると、途端に家計が赤字になるリスクをはらんでいます。
旅行にも行けず、たまの外食も出来なくなるなんて…いや〜！
ボーナスを含んでの年収の場合、実際は月の手取りが生活費とトントンもしくはそれ以下になることが大半です。
ボーナスで赤字を補填するという家計も珍しくないです。
わが家も昔そうでした。
転職前は毎月赤字、年間でようやく少しだけプラス…という感じで日々の生活に手一杯。
貯金や投資どころではありませんでした。
こんな我が家の悲しき、「お金貯まらない問題」を解決してくれた武器こそが「借り上げ社宅」です。
パパ自身でその破壊力を体験し、自信を持って1番おすすめできる福利厚生です。
パパの転職をきっかけに、我が家は見違えるほど黒字家計になりました♪
サラリーマン最強の福利厚生「借り上げ社宅」とは
パパ、「借り上げ社宅」ってそもそもどんな制度なの？
「サラリーマン最強の福利厚生」の割には意外と知られてないんだよね。少し紹介するよ。
「借り上げ社宅制度」について、URネットの下記記事をもとに紹介していきます。
上記記事では借り上げ社宅について、下記のような定義がされています。
「勤め先が不動産業者から賃貸物件を借り入れて、社員に貸し出す制度」
いわゆる「又貸し」というやつですね。
特徴としては、「社有社宅」や「寮」に比べると物件の自由度が高い。
自分で物件を決めて、契約を会社名義で行うケースが大半になります。
そのため、一般的な社宅(社有社宅)で懸念される下記のような心配がなくなります。
上記のようなデメリットがなく、使いやすい制度として「借り上げ社宅」が普及しました。
大企業を中心に、採用されるケースが近年では多くなっているそうです。
家族としては、気を使うご近所付き合いもないから楽です♪（笑）
好きな物件を選んで、会社が契約してくれるだけだから自由度がすごい高いんだね〜。
新卒で大手かベンチャーかで迷うことはあれど、福利厚生を気にする就活生は少ないでしょう。
しかしながら、転職となると話は別です。
転職の時は借り上げ社宅のような意味のある「福利厚生」をしっかり調べましょう。
年収が2〜3割変化するインパクトがあります。
パパは色々調べていましたが、数ある福利厚生の中でも「借り上げ社宅」のコストインパクトは間違いなくNo. 1だそうです。
パパは借り上げ社宅制度を活用して、年収ベースで換算したら「プラス150万円」の価値があって転職したんだよ。
借り上げ社宅のメリットデメリット
改めて、借り上げ社宅のメリデメについてまとめていきましょう。
パパはメリデメを下記の通り考えているよ〜♪
借り上げ社宅のメリット
- 圧倒的な家賃のコストカット
- 良質な住宅に住める
- 所得税、社会保険料の軽減
- 敷金・礼金・仲介手数料不要
- 物件の自由度が高い
- 面倒な契約業務が軽減
圧倒的な家賃のコストカット
借り上げ社宅のもたらすコスト効果は、メリットとして計り知れません。
借り上げ社宅の会社負担比率は5〜9割程度が相場ですが、破壊力抜群です。
パパ調べだと、都内勤務で10〜15万円前後の物件に住むとして、7〜8割負担の企業が多い印象です♪
仮に年収は同じでも、上記の条件で転職したら実質年収100万円アップです。
良質な住宅に住める
「良い家に、安く住みたい」
自己負担を少なく、良質な物件に住まうことは理想ですが中々出来ません。
しかし、借り上げ社宅はそれを可能にします。
パパも、転職前は下記の悩みで葛藤していました。
上記の全てを大事にしながら、「良質な住宅に低コストで住まう方法」として借り上げ社宅に辿り着きました。
今は都内に住んでいますが、場所も良くて綺麗で快適。
本当に満足しています♪
所得税、住民税、社会保険料の軽減
パパ、借り上げ社宅がお得ということはわかったよ。
でも、住宅手当が出ていればそれで良いんじゃないの？
そるとちゃん、素晴らしい質問だね。
実は「住宅手当」と「借り上げ社宅」は全く異なる制度なんだよ。
住宅手当と借り上げ社宅を比較すると、下記の通りになります。
- 物件は自分名義で契約する
- 住宅手当は課税対象になる
- 住宅手当は年収に含まれるので年収UP
- 物件は会社名義で契約する
- 自己負担分天引きで課税対象が減る
- 年収ではなく手取りがUP
所得税は「累進課税制度」のため、稼ぎが増えれば税金を多く納める必要があります。
例として「13万円の物件」に住み、勤務先が「月に10万円負担してくれる」借り上げ社宅制度のケースを見ていきましょう。
- 13万円を企業が支払う
- 企業負担分を差し引いた3万円分を、従業員(居住者)から天引きする
そして年間36万円の所得が減った前提で所得税、住民税、社会保険料が控除されます。
上記のケースでいえば、トータルで150万円ほどの所得向上に寄与できるポテンシャルがあります。
「控除」っていう考え方がミソなんだね。
税制の観点からみても、負担が少ない好条件になるんだね。
年収額や条件によって試算も変わるので、個々人のケースに当てはめて考えてみてね♪
敷金・礼金・仲介手数料不要
借り上げ社宅制度がある会社には「社宅規則」が存在します。
そして規則上、借り上げ社宅を利用する際は「敷金、礼金、仲介手数料」まで含めて勤め先が負担してくれるケースが多いです。
因みにわが家の場合は総額60万円ほど、会社が負担してくれました。
引越し費用は近距離だったこともありますが、5万円くらいで済みました。
「引越しにはお金がかかる」という常識を真っ向から覆す、この破壊力。
引越しコストが重くならない点も、かなりの魅力です。
ちなみに2年に1度、1ヶ月分の賃料相当を「更新料」として支払わなければなりませんが、更新料も会社が負担してくれています。
ありがたい。
不動産って諸費用がかかるから、それを企業が払ってくれるのは、地味だけどものすごい助かるよね♪
物件の自由度が高い
「借り上げ社宅」には様々な形態が存在しますが、一般的には下記のようなケースが多いようです。
つまり規則さえ守れば、「物件選び」は勝手にやって良いということです。
物件の場所は非常に重要です。
「年収は住む場所で決まる」という理論を、経済学者が真剣に研究しているくらい重要なテーマです。
住む場所は、状況に応じて下記のようにアレンジが可能です。
「職場に近い」「利便性が高い」は、時間を有効に使うために欠かせません。
「賃貸かつ家賃は企業負担」という状態だからこそ、「住んでみたい場所」に住めるメリットもあります。
ママ友情報だと、賃料の高いマンションには大企業の旦那さんが借り上げ社宅で住んでいるケースが結構あるそうです。
面倒な契約業務が軽減
前述の通り、契約は「勤め先」と「不動産業者」になるため、個人の場合の面倒な契約業務が発生しません。
下記は、あいろんが実際にやり取りした時のイメージです。
この物件にしました。
引っ越しはこの日の予定です。
わかりました、鍵は直接不動産業者に取りに行ってください。
物件は契約しておきます。
上記のような感じで、後は勝手に毎月控除が発生するだけです。
個人での賃貸物件しか経験がなかったので、「会社契約はこんなに楽なのか！」と驚いたことを良く覚えています。
借り上げ社宅のデメリット
- 会社を辞めづらくなる
- 引越しのハードルが高い
- 物件の制限がある
会社を辞めづらくなる
借り上げ社宅の1番のデメリットは、「会社を辞めづらくなる」点です。
当然ですが、会社を辞めたら社宅も明け渡さねばなりません。ある意味では、家を人質に取られているようなものです。
下記のような方には、向かない制度です。
また、会社によっては「年齢制限」「管理職昇進で制度終了」などを設けている場合もあります。
この辺りは制度を上手く使って「今は蓄財期！」と割り切って仕事に邁進するのが1番だと個人的には考えます。
引越しのハードルが高い
デメリットとして「引越しのハードルが高まる」という事も挙げられます。
個人の契約に比べて身重になるので、一度借り上げ社宅で入居した場合、気軽に引越し出来ないケースが大半でしょう。
私も借り上げ社宅は「近隣トラブルなどに発展したときに引っ越しにくいのが欠点」と感じていました。
結果的にはご近所さんとも仲良くなれたので、杞憂でしたが。
私は購入に比べて圧倒的にリスクが低いので、さほど気にしませんでした。
ただし不測のトラブルに備えて、何年ごとに住み替え可能なのかなど、ルールをチェックしておきたい項目です。
物件の制限がある事が多い
借り上げ社宅で押さえておきたいのは、「どんな物件でも契約できるわけではない」ということです。
上記については会社ごとにルールがありますので、ルールを守った上でベストな物件を探し出しましょう。
基本的には分譲マンションの方がスペック・設備グレードが高いことが多いです。
とは言っても、賃貸用でも探せば色々な物件があるのでさほど気にはなりませんでした。
年収換算例
年収600万円の場合
ここからは借り上げ社宅が最強と言われる理由を、具体例を基に紹介するよ♪
まずは、年収600万円の場合です。
- 年収・・・600万円
- 手取り・・・460万円
- 家賃(家賃比率25%で計算)・・・9.6万円×12ヶ月＝115.2万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝344万円/年
※月あたり可処分所得は約28.7万円
家賃負担8割を入れると、下記のように変わります。
- 家賃(家賃比率25%で計算)2割負担・・・1.92万円×12ヶ月＝23万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝437万円/年
※月あたり可処分所得は約36.4万円
可処分所得差額(年)・・・93万円
※月あたり7.7万円
※所得税/住民税/社会保険料の実質控除分考慮せず
年収800万円の場合
続いて、年収800万円の場合で見てみましょう。
- 年収・・・800万円
- 手取り・・・590万円
- 家賃(家賃比率25%で計算)・・・16.6万円×12ヶ月＝200万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝390万円/年
※月あたり可処分所得は約32.5万円
家賃負担8割を入れると、下記のように変わります。
- 家賃(家賃比率25%で計算)2割負担・・・3.3万円×12ヶ月＝40万円/年
- 実質可処分所得(手取り−家賃)＝550万円/年
※月あたり可処分所得は約45.8万円
可処分所得差額(年)・・・160万円
※月あたり13.3万円
※所得税/住民税/社会保険料の実質控除分考慮せず
実は転職においてもっともおすすめ出来るのがこの「年収800万円」＋「借り上げ社宅制度」になります。
中小企業やベンチャー企業で「年収1000万円」を売りにするケースがありますが借り上げ社宅＋年収800万円の方が可処分所得が良いケースが多いです。
「単純な年収で比較して劣っているように見えても、可処分所得100万〜200万くらい簡単にひっくり返せる」という事なのね。
びっくり。
借り上げ社宅採用企業(例)一覧
私が調べた範囲で、借り上げ社宅もしくはそれに準ずる制度を利用していそうな大企業をピックアップしてみました。
あくまで一例ですが、参考までにご覧ください。
ラップアップ
今回は劇的に所得を上げるサラリーマン最強の福利厚生制度「借り上げ社宅」について、色々な角度からガッツリ紹介していきました。
私自身、この制度がなければ資産形成はここまで順調に増えていかなかったのでは？とすら思える神制度です。
是非しっかり理解して役立てて頂ければ幸いです。
最後に一言。
住宅の購入VS賃貸論争は辞めにして、みんな借り上げ社宅を使いましょう。
それが最適解です。
それではまた！
