【純資産1億円超】富裕層の割合は1%だが、世界総資産の46%を所有している件

こんにちは！毎年世界の家計の富についてチェケラしているあいろんです。

今回は2021年6月にスイスの金融大手クレディ・スイス・グループが発表した世界の家計の富について記事にしていきたいと思います。

早速ですが、本記事の結論は下記になります。

こんな人はぜひご一読ください。

それでは早速いってみましょう！

世界の富裕層の現状

2021年6月22日、世界家計の富についての2020年統計が金融大手のクレディ・スイス・グループから発表されました。

以下、要旨になります。

• 資産額は約418兆ドル、昨年比で7.4%増加(約28.7兆ドル増加)
• 純資産1億円越えの富裕層は全体で5608万人、昨年比521万人増加
• 純資産1億円越えの人口比成人割合は1%
• 上記の1%で世界中の資本の46%を占める(昨年度43%から上昇傾向)

ここから読み取れるのは、下記の通りです。

• 世界的な金融緩和が株式と不動産の価値を向上させた
• 新型コロナウイルスの感染拡大により貧富の差は更に拡大した
• 世界中で貧富の拡大のトレンドは顕著である

上記の中でも今回の結果に影響を及ぼしたのは2020年3月の「コロナショック」でしょう。

3月時点では米国市場において同月内で4度に渡る「サーキットブレーカー」が発動し、世界中で相場はパニックに陥ったのは記憶に新しいです。

優良株式までもが投げ売りされ、企業の成長性に限らず株価が急落し半値になった株式も少なくありませんでした。

しかしながら、20年度通年の全世界株式で見ると10～15%程度平均で株価が上昇しています。

また、「富裕層」と定義され、億り人と呼ばれたりFIREを目指すにあたって一区切りとされる事も多い金融資産100万ドル(約1億円)以上の割合は1%となります。

これを少ないとみるか多いとみるかは感じ方次第ですが、大体学校に1人や2人くらいちびまる子ちゃんに出てくる「花輪くん」のようなお金持ちがいるイメージでしょう。

しかし資本主義社会の残酷な地獄はここからです。富裕層のTOP1%がなんと世界中の資本の約半分を占めており、この傾向は顕著です。

上記トレンドは今後の経済成長を鑑みて、今後すぐに改善される事はないとあいろんは考えています。

それでは、富裕層を目指す凡人はどう立ち回るのが賢明か？今一度じっくり考えてみましょう。

富裕層を目指すにあたり重要な事

結論から記載しますと、下記になります。

1. 株式で資産を持つ事は必須に近い
2. 世界レベルで捉える
3. 日本の現状の世界的立ち位置を知る

株式で資産を持つ事は必須に近い

まず第一に挙げられるのは言わずもがな、株式の重要性です。

• インターネットを通じたネット証券の普及により不動産などの実物資産より運用開始が容易になった
• 優良商品への長期投資を前提とした場合5〜7%程度のリターンを享受できる可能性が高い
• 各社手数料にしのぎを削っているため、手数料の低い商品を選べばコストパフォーマンスも悪くない

現代において柔軟性・成長スピード含め株式は絶対に外せません。

ここに関しては前述の記事からも異論はないでしょう。

世界レベルで捉える

次に、前述した株式保有についてですが「日本以外」に投資する事もほぼマストと言って過言ではないと思います。

正確には「成熟もしくは伸び盛りの経済市場へ投資する」ということです。

現状では米国株式が買いやすさ、成長性、市場の大きさどれを取ってもピカイチですが、次の世界経済の主導権を他国が握った場合、最適な投資先は都度変わっていくイメージです。

現在のおすすめはというと、本ブログでも最適解として繰り返しおすすめしている米国系もしくは全世界系の株式ETFが有力選択肢になってくるかと考えます。

• 米国系(VTI・ VOO・QQQ及びそれに準じて連動する低手数料投資信託)
• 全世界系(VT及びそれに準じて連動する低手数料投資信託)

日本の現状の世界的立ち位置を知る

さて、上記を見て「なぜ日本ではダメなのか」と思った方向けに今回のクレディ・スイス・グループ記事のエリア別推移を紹介しておきましょう。

資産額としては前述の通り、世界全体で見れば7.4%の総資産額上昇につながっています。

しかしながら、その上昇しているエリアは非常に偏っています。

• 北米欧州エリアの資産額は前年度10%増加している
• 上記2地域(北米欧州エリア)で、全体の上昇分の75%を賄っている

つまり、実質的にアジア、その中でも日本はいまや国際的な主役の座からは程遠いということです。

日本に住んでいると中々実感しにくいですが、世界的に今や日本は「かつての成長国」扱いです。

物価が安く、なおかつサービスが良い「都合の良い旅行国」だったから、コロナ前は異常なほどのインバウンドに揺れていたわけです。

経済成長は残酷なまでに数字に表れています。

ラップアップ

今回はクレディ・スイス・グループの記事を基に投資の最適解を再度確認する記事となりました。

やはり、「米国強し」は引き続き顕著なトレンドですね。

そして富への近道は株式を持って長期的な視野で経済成長を待つとおかねもちの資産は増えていくというシンプルな図式も再確認出来ました。

最後に一言。

それではまた！